米国発の金融危機が昨秋に世界を駆け巡ってからは、内外の商品市場では値下がりや減産の話ばかりが目立つ。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）の大幅減産をはじめ、素材から自動車やエレクトロニクス関連の最終製品まで軒並み減産ラッシュとなっている。
昨年末の米国のクリスマス商戦がすこぶる振るわなかっただけに、日本を代表する輸出産業の販売低迷と業績の下方修正もうなずける。東アジアから米国に向かう外航コンテナ船が運ぶ貨物量はクリスマス商戦を控えた10月ごろが最も多くなる。だが昨年10月の輸送実績は、リーマンショック前で、どちらかといえば閑散期の８月実績より4.5％少ない。
まだ12月までの数字が出ていないが、昨年の月間輸送量のピークが８月だったのはほぼ確実だ。ベテランの海運業界関係者も目を丸くするような珍事となった。
内需型商品に目を向けてみても、セメントは昨年４月に10％の値上げが実現したはずだったが、大手メーカーのなかには販売不振を背景に2009年３月期が７期ぶり最終赤字の見通しもある。まさに未曽有（みぞう）の事態なのだろう。
こうした事例を挙げていくと、今年の内外の商品価格の動向にも悲観的な見方もしてみたくなる。ただ足元の商品価格には実際の需要と供給のバランス以上に下げているものもある。
昨夏の原油相場１バレル147ドルの最高値を付けたころに投資ファンド関係者が「この相場は実際の需給や先行きの需要を反映したもの」と強弁した。これが今なお正しい認識だとみる関係者はほとんどいないだろう。
逆に今の商品価格が需要と供給の現状や先行きなどファンダメンタルズ（基礎的条件）を無視する形で過度に売り込まれているものも多いようにみえる。年明け直後に原油や穀物の相場が反発する場面もあったが、今年は次第に需給バランスと価格のぶれが修正されていく形になりそうだ。弱気に傾きすぎた商品市場は、牛歩かもしれないが悲観論が薄れる形で上昇に向かう可能性を捨ててはいけないだろう。
