チタン値下がり濃厚に 景気後退で需要急ブレーキ

レアメタル（希少金属）の一種で航空機のエンジンや特殊鋼、化学プラントなどに使われるチタンの値下がりが濃厚になってきた。世界的な景気後退の影響を受け、需要の伸びに急ブレーキがかかっているためだ。これまで４年連続で値上がりが続いていたが、今年は輸出、国内価格とも値下がりに転じるのはほぼ間違いなさそうだ。

チタンは鉄より４割軽く強度は２倍。燃料が節約できるため航空機向けが需要の半分を占める。耐熱性、耐食性にも優れているため海水淡水化プラントや橋梁（きょうりょう）、原子力発電所、熱交換器などの大型物件にも採用されることが多い。身近なところではゴルフクラブのヘッドやバイクのマフラー、リングやネックレスなどのアクセサリーにも使われている。

チタン価格の指標となるのは中間原料のスポンジチタン。大阪チタニウムテクノロジーズと東邦チタニウムの国内２社で世界の３割を供給する。2009年の輸出価格は、東邦チタニウムが平均して前年比15％の値下げで決着。大阪チタニウムは「まだ固まっていない」としているものの、東邦チタニウムとほぼ同値圏で決着する見込み。国内需要家向けは３月にも決まるが、輸出価格にスライドして値下げとなる可能性が高い。

金融危機に端を発した世界的な景気後退の影響で、昨年後半から需要が急減している。航空機では米大手ボーイングの2008年の航空機受注数が、前年比約53％減の662機に急減。主要労働組合によるストライキも影響し、08年の引き渡し機数も前年比約15％減の375機にとどまった。中国や、オイルマネーに沸いた中東でもプラント発注の遅延やキャンセルが目立つ。チタン展伸材メーカーも在庫調整に動いており、これまで旺盛だった需要環境は一変している。日本チタン協会のまとめによると、08年の国内スポンジチタン出荷量は前年比年比0.8％増の3万8826トン。５年連続で最高を更新したものの、年初見通しの3万9000トンを下回った。

米同時テロにＩＴ（情報技術）バブル崩壊が重なり、急激に世界景気が減速した2001年にも重なるが、当時はまだチタン需要は右肩上がりで、翌02年の輸出価格も圧縮されたとはいえ値上げで決着した。東邦チタニウムは能力比で15％の減産に入るなど縮小する需要への対応に追われている。チタンにも「冬の時代」がやってきたと言えそうだ。

カセイソーダ、不況下でも値上がり観測

世界同時不況で需要が縮小するなか、品不足から値上がり観測が広がる産業資材がある。代表は工業薬品のカセイソーダ（水酸化ナトリウム）と硫酸だ。生産活動に必要で鉄鋼から製紙まであらゆる業界で使われる。

ソーダは昨年２度値上がりして1トンあたり６万6500円（中心値）と1985年以来の高値で取引されている。硫酸も昨年に１割上昇して最近の価格は同２万1100円（中心値）と最高値だ。工業薬品メーカーは昨年に需給逼迫（ひっぱく）を理由に値上げした。

不足観測の背景にはソーダと硫酸が副産物だという点がある。塩化ビニール樹脂に使う塩素の生産でソーダは産出される。硫酸は銅など非鉄製錬の際に出てくる。不景気で塩素や非鉄の需要が減りメーカーは大幅減産に取り組んでいる。同時に副産物の生産も落ち込む。
品薄の度合いは在庫に表れている。ソーダの昨年12月末の国内メーカー在庫は13万5000トン強で輸出分（4万トン程度）を差し引くと適正水準（10万トン強）を下回る。「安定供給に苦慮している」とメーカーの営業担当者は話す。

硫酸は31万5000トン強と適正水準（25万―30万トン）を上回る。ただ、大幅減産は1月から始まったため「在庫が急減するのはこれから」（大手硫酸メーカー）とみられる。

「不況のあおりで工業薬品の内需も減少しているため、需給は均衡するのでは」との見方もある。ただ、ともに輸出需要が旺盛なことから総需要は大幅に減ることはなさそうだ。

ソーダは国内生産のうち15％程度をオーストラリアのアルミナメーカー向けに製錬向けなどに輸出する。「豪州勢の購買意欲は衰えていない」（大手ソーダメーカー）。硫酸は生産量のうち３割近くを中国の肥料向けなどに出荷する。景気動向とは関連が薄く輸出需要は落ち込みにくい。

すでに高値にあるためメーカーは昨年に続く再値上げを否定する。ただ、メーカー各社は業績悪化に直面しており、工業薬品の値上げで業績を下支えしたいところだ。輸出価格が国内価格を上回り、在庫減少で逼迫感が強まれば、値上げの模索に動くだろう。不景気のなかで値上がりが現実味を帯びてきた。

茨城にカンブリア紀の地層…日本最古、５億年前。

茨城県常陸太田市長谷町の茂宮川最上流部の地層「西堂平(にしどうひら)層」が日本最古となる約５億１１００万年前のカンブリア紀のものであることが、日立市郷土博物館特別専門員で茨城大名誉教授の田切(たぎり)美智雄さん（６５）の研究チームの調査でわかった。

田切さんは「日本列島の形成過程を知るため重要なデータになる」と話している。今回の研究成果は、９月１８日から富山大で開かれる日本地質学会で発表される。

研究チームは２００８年にも、日立市北部の山地で日本最古となる約５億６００万年前の地層を発見しており、今回はさらに５００万年さかのぼる地層を確認したことになる。

田切さんらは約１０年前から西堂平層の研究を始め、年代測定に必要な鉱物「ジルコン」の採取を続けてきた。昨年７月、南極・北極域について研究している国立極地研究所（東京都立川市）の高感度質量分析計でジルコンの中のウランと鉛の含有率を調べ、年代を割り出した。その結果、カンブリア紀（約５億４２００万～約４億８８００万年前）のものと判明した。

調査ではこのほか、日立市東河内町で約５億７００万年前の地層なども見つかり、カンブリア紀の地層が約３０平方キロ・メートルに広がっていることも判明。田切さんは「日立市と常陸太田市にまたがる多賀山地から日本列島が形成されたのではないか」と推測している。

田切さんらは今後、西堂平層から化石を探し、日本列島と大陸のつながりについて調査を進め、生物の進化の過程を明らかにする研究に役立てる。

シカゴ大豆、高止まり 食用油、再びコスト高も

食用油や飼料になる大豆の国際価格が高止まりしている。指標となるシカゴ商品取引所の期近物は1ブッシェルあたり8.8ドル前後で推移。アルゼンチンの不作見通しと、中国の買い増しが強材料だ。食用油メーカーなどは再びコスト高に陥る事態におびえている。

 シカゴ市場では昨年7月、投機マネーが買い支えて過去最高値16.63ドルまで上昇した。だが、米国の金融危機を発端に投機資金は流出、12月にいったん7ドル台まで下がった。
大豆も原油など他の商品と同じように低迷すると市場関係者に予想させた。しかし、実際は底堅さが目立った。

その要因のひとつはアルゼンチン。世界有数の大豆産地で輸出量も多い同国では、今年は数十年ぶりの干ばつと見込まれているという。乾燥した天候が続き、開花などの時期に悪影響を与えた。アルゼンチンの不作は、米国の大豆に対する需要拡大につながっていく。

もう一つは中国の動きだ。中国政府は急落する大豆相場に配慮して、大豆の国家備蓄を始めた。その結果、米国産の流入が増えたというわけだ。アルゼンチン産の調達を不安視し、中国政府が米国産の買い付けを増やした背景もあるとみられている。

世界景気の悪化が日々伝えられる中で、大豆相場の底堅さに食用油メーカーは戸惑っている。少なくとも過去の経験からすれば、現在の価格は妥当な水準ではない。
価格の基調を左右する米国の大豆在庫率見通しは今年8月末で7.6％。この水準に近かった2001一02年の価格は4―6ドルの範囲だった。

価格水準は完全に切り上がり、景気回復とともにさらに長期的な上昇トレンドに戻っていくのではないか――。市場関係者にはそんな不安が渦巻いている。